2026年11月13日作成・一次資料と計算式で確認
円で見ると数字が変わる
為替・平均の落とし穴・2倍の目安
同じS&P 500でも、ドルで見るか円で見るかで成績は変わります。また「平均年率」だけでは、上下動の大きさや、下がる時期の影響が見えません。通貨、期間、値動きの順番を分けて確かめます。特定の商品や売買をすすめる記事ではありません。
1. 先に結論
- 外国の資産を円で見ると、資産の値動きに為替の動きが掛け合わさります。円安は円で見た数字を押し上げ、円高は押し下げます。
- 年率の単純平均が同じでも、上下動が大きいほど、実際の複利の増え方は小さくなります。
- 積み立て中と取り崩し中では、同じ値動きでも「下がる順番」の影響が反対になります。
- 72と126の法則は目安です。実際の計画は正確な複利計算でも確かめます。
2. 同じ指数でも、ドルで見るか円で見るかで変わる
S&P 500は米国株の指数です。米ドルでの成績を日本円に直す時は、株価だけでなくドル円相場も効きます。ここでは期間をそろえるため、2025年6月末までの10年、20年、30年で計算します。
| 期間 | ドル建て・配当込み | 使ったドル円 | 円換算した計算値 |
|---|---|---|---|
| 10年 | 13.65% | 122.25円 → 144.13円 | 15.54% |
| 20年 | 10.73% | 110.37円 → 144.13円 | 12.22% |
| 30年 | 10.47% | 84.77円 → 144.13円 | 12.44% |
円換算の式:{(1+ドル建て年率)年数 × 期末のドル円 ÷ 期首のドル円}1÷年数-1。
10年なら、{1.136510 × 144.13 ÷ 122.25}1÷10-1 = 約15.54%です。
大切な注意:円換算値はこの記事の計算例です。S&Pの円建て指数そのものではありません。実際の商品は、為替を直す時刻、税、手数料、指数とのずれで結果が変わります。
出典:S&P Dow Jones Indices「Effectively Measuring Mega Caps」(2025年6月30日まで、配当込み・米ドル)、日本銀行「主要時系列統計データ表・為替相場」
3. 円安が効いた分を、指数と為替に分ける
円で見た増え方は、ドルでの指数の増え方に、ドル円の倍率を掛けたものです。足し算ではなく掛け算です。
| 期間 | ドル円の倍率 | 為替だけの年率 | 円換算年率-ドル年率 |
|---|---|---|---|
| 10年 | 1.1790倍 | 1.66% | 1.89ポイント |
| 20年 | 1.3059倍 | 1.34% | 1.49ポイント |
| 30年 | 1.7002倍 | 1.78% | 1.97ポイント |
関係式:(1+円換算年率)=(1+ドル建て年率)×(1+為替だけの年率)。掛け算なので、「円換算年率とドル年率の差」は「為替だけの年率」と完全には一致しません。
この期間は期首より期末の方が1ドルの円価格が高く、円安方向でした。そのため円換算の年率が高くなりました。逆に円高方向なら、円換算の数字を押し下げます。
4. 期間を変えると、年率も変わる
「過去の平均年率」は、どこからどこまでを測るかで変わります。下のS&P 500は配当込み・米ドル、日経平均は配当を含まない円の終値です。条件が違うので、優劣の順位ではなく、期間で数字が変わる例として見てください。
| 期間 | S&P 500 | 日経平均 | 条件 |
|---|---|---|---|
| 10年 | 13.65% | 7.18% | S&Pは配当込み米ドル、日経は配当なし円 |
| 20年 | 10.73% | 6.46% | 同上 |
| 30年 | 10.47% | 3.48% | 同上 |
日経平均の式:(2025年6月末40,487.39 ÷ 期首の月末値)1÷年数-1。期首は2015年6月末20,235.73、2005年6月末11,584.01、1995年6月末14,517.40です。
出典:S&P Dow Jones Indices、日本経済新聞社「日経平均ヒストリカルデータ・月次」、同「日経指数月次レポート・2015年6月」、同「2025年6月30日の日次サマリー」
5. 「平均」の落とし穴1:上下動が大きいと増え方が弱くなる
次は実在の商品ではなく、この記事の計算例です。100から始め、+50%と-50%を2回ずつ繰り返します。上昇率と下落率の単純平均は0%ですが、最後は56.25まで減ります。
| 見る数字 | 式 | 結果 |
|---|---|---|
| 4年の単純平均 | (50-50+50-50)÷4 | 0% |
| 4年後 | 100×1.5×0.5×1.5×0.5 | 56.25 |
| 実際の年率 | (56.25÷100)1÷4-1 | 約-13.40% |
下がった後は、同じ率だけ上がっても元に戻りません。100が50%下がると50です。50から100へ戻るには100%の上昇が必要です。この差を、上下動による複利の目減りとして説明することがあります。
6. 「平均」の落とし穴2:下がる順番で結果が変わる
値動きが「+30%、-20%、+10%、-10%」の4年と、その逆順を比べます。値動きの種類は同じです。追加も引き出しもしない一括保有なら最後は同じですが、お金を出し入れすると結果が変わります。
毎年末に10万円を積み立てる場合
毎年末に10万円を取り崩す場合
| お金の動き | 上げが先 | 下げが先 | 読み方 |
|---|---|---|---|
| 出し入れなし | 92.66万円 | 92.66万円 | 掛け算の順番を変えても同じ |
| 毎年10万円を追加 | 139.78万円 | 147.80万円 | 後から入れたお金が上昇を受けると有利 |
| 毎年10万円を引き出し | 66.14万円 | 58.12万円 | 初めに下がると、残りが少ない状態で取り崩す |
計算例の意味:どの順番になるかは事前に分かりません。特に使い始める時期が近いお金は、平均年率だけでなく、下落した時にも必要額を出せるかを確かめます。
7. 2倍になるまでの目安:72の法則と126の法則
一括のお金は「72÷年率」
年率を%の数字で入れます。年6%なら、72÷6=約12年です。正確な式は、log(2)÷log(1+年率)です。
| 年率 | 72の法則 | 正確な年数 | 差 |
|---|---|---|---|
| 2% | 36.00年 | 35.00年 | 1.00年 |
| 4% | 18.00年 | 17.67年 | 0.33年 |
| 6% | 12.00年 | 11.90年 | 0.10年 |
| 8% | 9.00年 | 9.01年 | -0.01年 |
| 10% | 7.20年 | 7.27年 | -0.07年 |
毎月積み立てた合計の2倍は「126÷年率」
積立では元本が少しずつ入るため、一括より時間がかかります。ここでは毎月末に同額を積み立て、評価額が「それまでに入れた合計」の2倍になる時期を計算します。
| 年率 | 126の法則 | 月ごとの正確な計算 | 差 |
|---|---|---|---|
| 3% | 42.00年 | 42年1か月 | 約1か月 |
| 4% | 31.50年 | 31年7か月 | 約1か月 |
| 5% | 25.20年 | 25年4か月 | 約2か月 |
| 6% | 21.00年 | 21年1か月 | 約1か月 |
| 8% | 15.75年 | 15年10か月 | 約1か月 |
目安の限界:実際の値動きは毎月同じではありません。税、手数料、途中の休止、金額変更もあります。72と126の法則だけで将来額を決めません。
8. 毎月いくらを何年で、いくらになるか
毎月末に同額を積み立て、年率を12で割った月次複利で計算した例です。税と手数料は除きます。将来の予想ではなく、計画の幅を見るための計算です。
式:毎月額 × {(1+年率÷12)月数-1}÷(年率÷12)。年率0%は、毎月額×月数です。
| 毎月 | 期間 | 元本 | 年0% | 年3% | 年5% | 年7% |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 3万円 | 10年 | 360万円 | 360万円 | 419万円 | 466万円 | 519万円 |
| 3万円 | 20年 | 720万円 | 720万円 | 985万円 | 1,233万円 | 1,563万円 |
| 5万円 | 10年 | 600万円 | 600万円 | 699万円 | 776万円 | 865万円 |
| 5万円 | 20年 | 1,200万円 | 1,200万円 | 1,642万円 | 2,055万円 | 2,605万円 |
| 10万円 | 10年 | 1,200万円 | 1,200万円 | 1,397万円 | 1,553万円 | 1,731万円 |
| 10万円 | 20年 | 2,400万円 | 2,400万円 | 3,283万円 | 4,110万円 | 5,209万円 |
将来額ではありません:年3%、5%、7%が毎月同じ割合で続くと仮定しただけです。実際は上がる月、下がる月、為替の変化があります。
9. 公的資料が示す考え方
金融庁は、投資には元本割れのおそれがあると説明した上で、長期・積立・分散を資産形成の基本として示しています。J-FLECは、外貨建て資産には為替変動によって円での価値が変わるリスクがあると説明しています。
| 確認すること | 公的資料の考え方 | この記事での見方 |
|---|---|---|
| 為替 | 外貨建て資産は為替で円の価値が変わる | ドル建て成績とドル円を分ける |
| 家計 | 貯蓄は生活資金の基盤。投資は余剰資金とのバランスが大切 | 近く使うお金を値動きから分ける |
| 投資方法 | 長期・積立・分散はリスクを抑える有効な選択肢 | 一つの平均年率だけで決めない |
| 物価 | 消費者物価指数は家計が買う物やサービスの価格変化を測る | 名目額だけでなく買える量も見る |
出典:金融庁「資産形成の基本」、金融庁「資産形成に関する基本的な考え方」、J-FLEC「長期・積立・分散」、総務省統計局「消費者物価指数」
10. 自分で確かめるチェック表
| 確認 | 見るところ | 自分への問い |
|---|---|---|
| 通貨 | ドル、円、為替を直した指数か | 円で使う時の数字か |
| 期間 | 始まりと終わりの日 | 良い時期だけを切り取っていないか |
| 配当 | 配当込みか、値上がりだけか | 条件の違う指数を比べていないか |
| 平均 | 単純平均か、複利の年率か | 上下動の大きさが隠れていないか |
| 順序 | 積み立て中か、取り崩し中か | 初めに下がった時も暮らせるか |
| 費用 | 税、手数料、為替の費用 | 差し引いた後で計算したか |
| 生活資金 | 近く使うお金との区別 | 下落中に無理に取り崩さずに済むか |
11. まだ分からないこと
- 10年後、20年後の株価、配当、為替は確定していません。
- 将来、どの順番で上昇と下落が来るかは分かりません。
- 個別の商品の実際の成績は、指数との差、税、手数料、為替を直す方法で変わります。
- 一人ひとりに必要な生活資金と取り崩し額は、家計と使う時期を見ないと決められません。
12. 関連する記事
13. 出典一覧
市場と為替の一次資料
- S&P Dow Jones Indices「Effectively Measuring Mega Caps: The S&P 500 Top 50 Index」(2025年6月30日までのS&P 500配当込み・米ドルの10年、20年、30年年率)
- S&P Dow Jones Indices「Why Does the S&P 500 Matter to Japan?」(円建て指数と為替の影響の確認)
- 日本銀行「主要時系列統計データ表・東京市場ドル円」
- 日本経済新聞社「日経平均ヒストリカルデータ・月次」
- 日本経済新聞社「日経指数月次レポート・2015年6月」
- 日本経済新聞社「日経平均・2025年6月30日の日次サマリー」
公的な考え方
この記事の計算例
円換算年率、為替だけの年率、日経平均の年率、ボラティリティドラッグ、順序リスク、72と126の法則の正確な計算、毎月積立の金額は、上記の式と前提で当社が計算しました。いずれも実在の金融商品の成績や将来予想ではありません。
確認日:2026年11月13日。表示値は四捨五入しているため、表の数字だけで再計算すると末尾が合わない場合があります。
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