2026年11月13日作成・一次資料で確認
「平均の株」と
「真ん中の株」は違う
市場の平均が上がっていても、真ん中にいる1社が同じだけ上がるとは限りません。平均と中央値の違い、株価予測の限界、1社だけ持つ場合と広く分けて持つ場合の差を整理します。特定の銘柄や商品をすすめる記事ではありません。
1. 先に結論
- 株の成績は一部の大きな上昇に引っぱられるため、平均は「真ん中の1社」より高くなりやすいです。
- 米国100年の研究では平均の生涯収益率が3万%超でも中央値は-6.9%、世界株の研究でも平均366.83%に対し中央値は-6.8%でした。
- 株価は新しい情報をすばやく取り込むため、近い将来の値動きを当て続けるのは難しい、と公的な賞の公式説明は整理しています。
- 1社だけより多くの会社へ分けると、1社固有の失敗の影響を小さくできます。ただし、分散しても損がなくなるわけではありません。
2. 平均と真ん中(中央値)は、何が違う?
平均は全部を足して個数で割った数字です。中央値は小さい順に並べたときの真ん中です。大きな数字が一つだけあると、平均は大きく動きますが、中央値は動きにくいという違いがあります。
| 言葉 | 求め方 | 向いている見方 | 弱点 |
|---|---|---|---|
| 平均 | 全部を足して、個数で割る | 全体を合わせた成績 | 一部の極端な数字に引っぱられる |
| 中央値 | 小さい順に並べ、真ん中を見る | 真ん中の1社に近い成績 | 全体で生まれた大きな利益の量は表しにくい |
仮の5社で計算
5社の収益率を「-40%、-20%、0%、+20%、+140%」とします。これは仕組みを説明するための仮の数字で、実際の市場予想ではありません。
| 小さい順 | 収益率 | 計算での役割 |
|---|---|---|
| 1社目 | -40% | 平均に含める |
| 2社目 | -20% | 平均に含める |
| 3社目 | 0% | 5社の真ん中=中央値 |
| 4社目 | +20% | 平均に含める |
| 5社目 | +140% | 平均を大きく押し上げる |
平均=(-40-20+0+20+140)÷5=20%
中央値=小さい順の3番目=0%
一番高い会社だけを+240%に変えると、中央値は0%のまま、平均は40%になります。少数の大きな上昇が平均を動かす形です。
3. 研究でも「真ん中」は平均より低い
ここでいう生涯収益率は、各社が調査資料に入ってから、上場廃止または調査終了まで持ち続け、配当を再投資した場合の複利収益率です。会社ごとに長さが違うため、1年間の成績と混ぜて読まないことが大切です。
| 調査 | 期間・対象 | 平均 | 中央値 | 読み方 |
|---|---|---|---|---|
| 米国の大学の研究(2026年) | 1926~2025年、米国普通株29,754社 | 3万%超 | -6.9% | 100年にわたる各社の生涯収益率 |
| 米国などの大学の研究(2023年) | 1990~2020年、世界の普通株64,738銘柄 | 366.83% | -6.8% | 米ドル換算の各社の生涯収益率 |
| S&P Dow Jones Indices(2025年) | S&P 500の構成銘柄、過去25年 | 452% | 59% | 構成銘柄の累積収益率 |
出典:米国の大学の研究(2026年・原文)。平均は資料が「3万%超」としているため、図では下限の30,000を置き、表示を「3万%超」としました。
出典:S&P Dow Jones Indices(2025年)
大事な読み方:平均が高いことと、適当に1社を選べば平均を取れることは同じではありません。また、米国・世界・S&P 500の調査は対象と期間が違うため、数字の大小をそのまま競わせることもできません。
4. 株価は情報を織り込む――公式説明で言える範囲
2013年のノーベル経済学賞の公式説明は、株や債券の価格について、数日から数週間先を予測する方法はない一方、3~5年のような長い期間では大まかな動きに一定の予測可能性がある、と整理しています。また、新しい情報は株価へ非常に速く取り込まれると説明しています。
| 論点 | 確認できる範囲 | 言いすぎになる表現 |
|---|---|---|
| 短期 | 数日~数週間先の価格は非常に予測しにくい | 誰も一度も当てられない |
| 情報 | 新しい情報は価格へ非常に速く取り込まれる | 今の価格は必ず正しい |
| 長期 | 3~5年ほどの大まかな動きには一定の予測可能性がある | 特定の1社の将来価格を正確に決められる |
したがって、「会社をよく調べれば短期の上昇株を簡単に当てられる」とは言えません。同時に、「何も予測できない」と言い切るのも公式説明より強すぎます。
5. 1社だけ持つと、結果のばらつきが大きい
金融庁は、1つの資産だけより、値動きが異なる複数の資産へ分けることで価格変動をある程度抑えられると説明しています。日本証券業協会も、投資は余裕資金で行い、一つの商品にまとめず分散するよう案内しています。
式で見る仮の説明
各社の1年の標準偏差を40%、同じ金額ずつ持つと仮定します。標準偏差は「結果の散らばりの大きさ」です。会社同士の値動きがまったく連動しない仮定なら、次の式になります。
n社へ同額で分けた標準偏差 = 1社の標準偏差 ÷ √n
1社:40% 10社:40%÷√10=12.6% 100社:40%÷√100=4.0%
| 持ち方 | 社数 n | 1社の重み | 標準偏差 | 注意 |
|---|---|---|---|---|
| 1社だけ | 1 | 100% | 40.0% | その会社固有の影響を全部受ける |
| 10社へ同額 | 10 | 10% | 12.6% | 値動きが連動しない仮定 |
| 広い指数を単純化した例 | 100 | 1% | 4.0% | 100社同額・連動なしという仮の説明 |
実際の株は同じ景気や金利で一緒に動くため、ばらつきは上の理想的な計算ほど小さくなりません。会社同士の相関をρとすると、同じ標準偏差・同額保有の仮定では次の式です。
n社の標準偏差 = 40% × √{(1+(n-1)×ρ)÷n}
相関を0.3と置く仮の数字では、10社が24.3%、100社が22.2%です。会社数を増やしても、市場全体が同時に動く危険は残ることが分かります。
出典:金融庁「資産形成の基本」、日本証券業協会「投資を決める際の心構え」。式と数値は仮定を明記した当記事の計算です。
6. 応援として個別株を持つときの決め方
応援したい会社の株を持つことと、生活のためのお金を守ることは目的が違います。日本証券業協会の案内どおり、先に生活資金を分け、失っても生活に影響しない余裕資金の範囲を自分で決めます。万人に合う上限割合は一次資料で確認できないため、この記事では数字を決めません。
| 確認すること | 自分で書く内容 | 止める基準 |
|---|---|---|
| 目的 | 会社の応援/資産形成/学習 | 目的を一つも言えないなら買わない |
| 生活資金 | 近く使うお金、緊急用、返済用を先に分ける | 生活に必要なお金へ手を付けない |
| 金額の上限 | 1社の上限と個別株全体の上限を、円と割合で書く | 上限を決められないなら買わない |
| 買う理由 | 応援する理由と、事業・利益・財務・価格で確認したこと | 話題になっていることだけを理由にしない |
| 見直す条件 | 理由が崩れる条件、次に確認する日 | 値下がりだけを理由に買い増さない |
| 全体の分散 | 会社、業種、地域、資産の偏り | 1社の失敗で生活計画が崩れる量を持たない |
7. まだ分からないこと
| 分からないこと | 理由 | この記事での扱い |
|---|---|---|
| 次に大きく上がる会社 | 過去の分布は、次の1社を指定しない | 予想しない |
| 今の価格が完全に正しいか | 公式説明は「情報を速く取り込む」としており、完全な正しさまでは述べていない | 言い切らない |
| 何社なら十分か | 会社同士の連動、業種、地域、金額で変わる | 10社・100社は仮の計算だけ |
| 個別株の上限割合 | 生活状況と目的が人ごとに違う | 根拠のない割合を示さない |
| 研究の平均を将来も得られるか | 過去の結果は将来を保証しない | 保証しない |
8. 関連する記事
9. 出典一覧
- 米国の大学の研究(2026年・米国株100年、原文)
- 米国などの大学の研究(2023年・世界株、原文)
- S&P Dow Jones Indices(2025年・構成銘柄の平均と中央値)
- ノーベル経済学賞2013年・公式説明
- 金融庁「資産形成の基本」
- 日本証券業協会「投資を決める際の心構え」
確認日:2026年11月13日。異なる期間・対象・通貨の数字を、同じ調査のように混ぜていません。仮の計算は、その都度、仮定と式を示しました。
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大阪府知事免許(02)第059532号/法人番号 8120001199770/2016年7月設立