2026年11月15日作成・国土交通省、総務省、厚生労働省、国税庁、出入国在留管理庁、大阪府、大阪市、日本銀行、国民生活センター、住宅リフォーム・紛争処理支援センター、東京商工リサーチ、帝国データバンクの公表資料で確認
建設会社の倒産と職人の減少で、中古の家はどうなる?
買った後に誰が直すのか
「建設会社の倒産が増えて新築が減れば、中古は値上がりする」という単純な話ではない、という解説を耳にした方へ。建設業の働き手・倒産・着工・空き家の公的統計と、表面利回りから手残りを見る計算例、買う前と工事を頼むときに確認できる制度を整理しました。「儲かる」「買うべき」「急ぐ必要はない」は書きません。発言者の見解と、資料で確認できる事実を分けています。
1. 先に結論
- 公的資料で確認できること:建設業の就業者は1997年の685万人から2025年の478万人へ減り、2024年は55歳以上が36.7%、29歳以下が11.7%。建設技能者は1997年455万人→2024年300万人。一方、建設業の許可業者数は2026年3月末で483,823業者と前年比0.03%の微増で、「会社の数」と「働く人の数」は同じ動きではありません。
- 公的資料で確認できること:倒産の数字は範囲が違います。2026年上半期の建設業倒産は1,043件(+5.8%)、うち木造建築工事業は118件(+87.3%)。2026年8月の「人手不足関連倒産」は全産業32件のうち建設業10件。いずれも負債1,000万円以上の集計で、混ぜて比べられません。
- 公的資料で確認できること:2025年の新設住宅着工は全国740,667戸(−6.5%)、大阪府68,018戸(−1.7%)。2023年の空き家は大阪市29万5千戸(空き家率16.1%)。既存住宅の流通シェアは2024年に43.6%。
- 計算で分かること:価格2,000万円・家賃200万円(表面利回り10%)でも、経費40万円・返済100万円で手残りは60万円。修繕60万円と空室50万円が同じ年に重なると現金は−50万円になります。
- 公的資料では確認できないこと:「倒産した会社の職人は同業他社に移る」「職人は今後増えない」「AI・ロボットが職人の代わりになる」。将来の推計はありますが、確定ではありません。
2. 働き手の数と、会社の数は別の統計
| 項目 | 数字 | 出典 |
|---|---|---|
| 就業者数 | 1997年685万人(ピーク)→2024年477万人→2025年478万人 | 国土交通省、総務省「労働力調査」 |
| 年齢構成(2024年) | 55歳以上36.7%、29歳以下11.7% | 国土交通省「改正建設業法 説明資料」 |
| 建設技能者 | 1997年455万人→2010年331万人→2024年300万人 | 同上 |
| 技能者の将来推計 | 2025年228万5,358人→2030年211万820人→2035年193万2,469人(2020年を基にした推計) | 国土交通省「令和7年版国土交通白書」 |
| 許可業者数 | 2026年3月末 483,823業者(前年比+123業者、+0.03%) | 国土交通省「建設業許可業者数調査」 |
| 時間外労働の上限 | 2024年4月から建設業にも原則 月45時間・年360時間(特別条項でも年720時間以内) | 厚生労働省 |
| 外国人(特定技能・建設) | 2026年8月末 1号52,501人、2号7,513人、計60,014人 | 出入国在留管理庁 |
| 建設キャリアアップシステム | 2026年7月末 技能者登録約189万人、事業者登録約31万5千者 | 国土交通省 |
「倒産した会社の職人は同業他社に移るので働き手は減らない」という説明は、倒産後の転職先を追った公的統計がないため確認できません。確認できるのは、就業者と技能者が長期的に減り、高齢化していること、許可業者数はわずかに増えていること、までです。
出典:総務省「労働力調査 2025年平均結果の概要」(2026年1月30日)、国土交通省「改正建設業法(令和7年12月施行分)説明会資料」(当社確認時はURLが開けなかったため資料名のみ)、国土交通省「令和7年版国土交通白書」(担い手不足)、国土交通省「建設業許可業者数調査(2026年3月末)」、厚生労働省「建設業の時間外労働の上限規制」、出入国在留管理庁「特定技能在留外国人数(2026年8月末)」、国土交通省「建設キャリアアップシステムの現状」
3. 倒産の数字は「いつ・どの範囲か」で別物
| 集計 | 期間・件数 | 注意 |
|---|---|---|
| 建設業全体の倒産 | 2026年上半期(1〜6月)1,043件、前年同期比+57件(+5.8%) | 法的整理のみ。休廃業・解散は別 |
| 建設業の倒産(月次) | 2026年8月 182件(前年同月比+4.0%) | 調査会社ごとに基準が違う |
| 木造建築工事業の倒産 | 2026年上半期 118件(前年同期比+87.3%) | 建設業全体1,043件に含まれる細分類 |
| 人手不足関連倒産 | 2026年8月 全産業32件、うち建設業10件 | 「求人難」「従業員退職」「人件費高騰」が原因のものだけ。1か月分 |
「建設業全体」「木造建築工事業」「人手不足関連」は対象と期間が違うため、同じ数字として扱えません。すべての建設業倒産が人手不足によるものでもありません。
建設業はなぜ資金繰りが難しいか(制度で確認できる範囲)
国土交通省の「スライド条項」は、工期中に主要な材料の価格が大きく変動して請負代金が不適当になったときの変更手続きで、公共工事の単品スライドでは対象工事費の1%を超える部分を発注者が負担する説明があります。民間の小さな修繕工事に自動で当てはまる制度ではなく、契約条項の確認が必要です。日本銀行の国内企業物価指数(2026年10月速報)は総平均136.8(2020年=100)、前年同月比+7.1%ですが、建設用材料だけの数字ではありません。国土交通省の「建設工事費デフレーター(住宅総合)」の2026年8月分の個別値は、当社が公表表(表計算ファイル)を開いていないため載せていません。
出典:帝国データバンク「建設業の倒産動向(2026年上半期)」、東京商工リサーチ「2026年8月の全国企業倒産」、同「木造建築工事業の倒産(2026年上半期)」、同「人手不足関連倒産(2026年8月)」、国土交通省「スライド条項の運用」、日本銀行「企業物価指数(2026年10月速報)」、国土交通省「建設工事費デフレーター」
4. 新築が減ると中古は上がるのか:着工・空き家・流通の数字
| 地域・期間 | 戸数 | 前年比 |
|---|---|---|
| 全国・2025年 | 740,667戸 | −6.5% |
| 大阪府・2025年 | 68,018戸 | −1.7% |
| 全国・2026年1〜9月 | 556,052戸 | +1.6% |
| 全国・2026年9月 | 61,826戸 | −2.7% |
| 大阪府・2026年9月 | 5,150戸 | −1.3% |
- 空き家(2023年住宅・土地統計調査):全国900万2千戸(13.8%)、大阪府70万1,900戸(14.2%)、大阪市29万5千戸(16.1%)。賃貸用の空き家は全国443万5,800戸、大阪府43万6,100戸。この「空き家率」は住宅ストックのうち人が住んでいない割合で、賃貸経営の空室率とは定義が違います。
- 既存住宅の流通シェア:2024年は43.6%(既存34.1万戸、新築44.2万戸。国土交通省の新しい算出方法)。
- 既存住宅販売量指数(2025年11月、2010年=100):京阪神圏131.4(前年同月比−10.3%)、大阪府138.9(−10.8%)。販売量の指数で、価格の指数ではありません。
- 不動産価格指数:2026年分はプログラムの不具合で公表が延期されており、2025年12月分(全国住宅総合148.0)が確認できる最新です。
新築の着工が減り、既存住宅の流通が増えていることは確認できますが、「だから中古は値上がりする」という因果関係や、すべての物件が上がることは公的資料では言えません。中古の価値は需要のほか、建物の状態、場所、維持費、法令への適合で変わります。
出典:国土交通省「建築着工統計調査報告(2025年計)」、同「2026年9月分」、総務省「令和5年住宅・土地統計調査 住宅数概数集計」、大阪府「令和5年住宅・土地統計調査」、大阪市 資料(空き家29万5千戸・16.1%)、国土交通省「既存住宅流通シェアの推移」、国土交通省「既存住宅販売量指数(2025年11月分)」、国土交通省「不動産価格指数 公表延期のお知らせ」
5. 表面利回り10%でも手残りは分からない(計算例)
| 項目 | 通常の年 | 修繕と空室が重なった年 |
|---|---|---|
| 家賃収入 | 200万円 | 150万円(空室で−50万円) |
| 経費(管理・税・保険など) | −40万円 | −40万円 |
| 借入返済(元金+利子) | −100万円 | −100万円 |
| 修繕 | 0 | −60万円 |
| 手元に残る現金 | 60万円 | −50万円 |
表面利回り(年間家賃÷価格)には、購入時の諸費用も、運営の経費も入っていません。国土交通省のサブリースに関する資料も、将来の家賃減額、空室の増加、維持保全・原状回復・大規模修繕の費用を、契約前に見込むべきものとして挙げています。
税金の扱い(国税庁)
- 空室で家賃が入らない分は「経費」ではなく「収入の減少」です。上の表は現金の出入りで、税額の計算ではありません。
- 借入返済のうち元金は必要経費になりません。利子は事業に対応する範囲で経費になり得ます。
- 修繕費は経費になりますが、建物の価値を増やしたり使用可能期間を延ばしたりする支出は「資本的支出」として減価償却します。
- 不動産所得の赤字は他の所得と損益通算できますが、土地取得のための借入金利子に相当する部分は通算できません。
- 青色申告の65万円控除は自動ではなく、事業的規模(おおむね5棟または10室以上)、複式簿記、期限内申告、e-Tax申告または電子帳簿保存が必要です。
- 固定資産税は毎年1月1日の所有者に課税され、大阪市の税率は課税標準額の1.4%(住宅用地の特例があるため「購入価格×1.4%」ではありません)。
出典:国土交通省「賃貸住宅管理業法 サブリース」、同「サブリース契約に関するトラブルにご注意ください」、同「不動産鑑定評価基準(収益費用項目)」、国税庁「不動産収入を受け取ったとき」、同「修繕費と資本的支出の判定」、同「損益通算」、同「青色申告特別控除」、同「不動産貸付けが事業として行われているかどうかの判定」、大阪市「固定資産税」
6. 買う前に確認できる制度
| 制度 | 内容 | 注意 |
|---|---|---|
| 建物状況調査(インスペクション) | 2018年4月から、宅地建物取引業者は媒介契約時に調査業者をあっせんできるかを示し、重要事項説明で調査結果の概要を説明する | 調査は保証ではなく、実施時点で確認できた範囲の結果。共同住宅は2年、その他は1年以内の結果が対象 |
| 設計図書・修繕履歴 | 重要事項説明で、設計図書・点検報告書など保存書類の有無を説明 | 書類があることと、建物が健全であることは別 |
| 既存住宅売買瑕疵保険 | 検査と保証が一体の保険 | 加入できるか、対象部位・期間・免責を確認 |
| 安心R住宅 | 耐震性・インスペクション・リフォーム情報のある既存住宅の標章 | 個別の欠陥がないことを保証する制度ではない |
| 賃貸借契約と敷金の承継 | 賃貸中の物件を買うと、貸主の地位と敷金の返還義務は原則として新しい所有者に移る(民法605条の2) | 未払賃料との差し引き、登記の時期など個別契約の確認が必要 |
「屋上防水・配管・床下を建築士に見てもらう」「今の価格で見積もりと着工時期を把握する」は実務として合理的ですが、全国一律の法定チェックリストではありません。建物の種類や立ち入れる範囲で調べ方が変わるため、建築士や専門業者に対象範囲を示して依頼します。
出典:国土交通省「建物状況調査(インスペクション)」資料、同「重要事項説明における書類の有無」、同「既存住宅売買瑕疵保険」、同「安心R住宅」、同「賃貸借契約の承継(民法改正)」
7. 工事を頼むときに確認できる制度
- 書面契約(建設業法19条):工事内容、請負代金、工期、前払金・出来高払い、価格変動、変更・中止、損害、検査、引渡しなどを契約時に書面にする。国土交通省の「民間建設工事標準請負契約約款」は、出来高や現場搬入済みの材料に応じた支払い、工事中止時の精算を定めています。
- 前払い:国民生活センターは、全額や高額の前払いを避け、完成部分に応じた支払いを基本にすること、複数の見積もりを取り、工期・施工体制・保証を確認することを呼びかけています(2024年9月5日)。「前払いはすべて危険」ではなく、先に払う額が大きいほど未完成時に戻らない危険が大きい、というのが正確です。
- 許可:建築一式工事は1件1,500万円未満または延べ面積150㎡未満の木造住宅、その他の工事は1件500万円未満(税込)なら建設業許可が不要な場合があります。許可の有無・年は国土交通省の「建設業者・宅建業者等企業情報検索システム」で調べられます。
- 保険と相談:国土交通省の「登録住宅リフォーム事業者団体制度」、リフォーム瑕疵保険、住宅リフォーム・紛争処理支援センターの専門家相談・紛争処理。
「業者の倒産は見抜けない」という説明は、将来の倒産を確実に予測できる公的制度がない、という意味では妥当です。ただし、許可・契約・支払条件・保険の確認で、未完成時の損失を小さくする余地はあります。
出典:国土交通省「建設工事の請負契約に関する建設業法上の留意事項」、同「民間建設工事標準請負契約約款」、国民生活センター「見守り新鮮情報(リフォーム工事の前払い金)」(2024年9月5日)、国土交通省「建設業の許可とは」、同「建設業者・宅建業者等企業情報検索システム」、同「登録住宅リフォーム事業者団体制度」、同「リフォーム瑕疵保険」、住宅リフォーム・紛争処理支援センター「専門家相談」
8. 職人はこれからどうなるか:推計と国の目標
国土交通省の「i-Construction 2.0」(2024年4月)は、2040年度までに建設現場の省人化を少なくとも3割(生産性1.5倍)にする目標を掲げ、施工の自動化、データ連携、施工管理の自動化を柱にしています。白書には鉄筋結束ロボットなどの導入例がありますが、「AI・ロボットが職人の代わりになる」とは書かれていません。「職人は今後増えない」は、推計が減少方向であることと整合しますが、確定した将来ではなく発言者の見解です。
出典:国土交通省「令和7年版国土交通白書」(担い手不足)、同(自動化技術)、国土交通省「i-Construction 2.0」(2024年4月16日)
9. よく聞く話と、公的資料で言えること
| よく聞く話 | 判定 | 公的資料から言えること |
|---|---|---|
| 倒産件数と働き手の数は別 | 確認できた | 就業者・技能者は減少、許可業者数は微増。別の統計 |
| 倒産した職人は同業他社に移る | 確認できない | 転職先を追った公的統計がない |
| 8月の人手不足関連倒産は建設業○件(範囲に注意) | 確認できた | 2026年8月は全産業32件、建設業10件(負債1,000万円以上、原因限定) |
| 国は担い手減少・高齢化・資材高騰を課題にしている | 確認できた | 白書・説明資料に記載。スライド条項の制度あり |
| 新築が減れば中古は値上がりする | 一部だけ確認 | 着工減と既存流通増は確認。値上がりの因果は言えない |
| 表面利回り10%でも修繕と空室で赤字 | 計算で確認 | 例では通常年60万円、重なった年−50万円 |
| 空室の家賃減は税務上の経費ではない | 確認できた | 国税庁:収入の減少。返済の元金も経費ではない |
| 修繕履歴・図面・建築士の確認 | 制度として確認 | 建物状況調査・書類有無の説明義務・瑕疵保険。一律の法定手順ではない |
| 前払いを求められたら危険 | 一部だけ確認 | 国民生活センターは高額・全額の前払いを避けるよう注意 |
| 職人は増えない。AI・ロボットが代わる | 発言者の見解 | 推計は減少方向。国の目標は2040年度に省人化3割 |
10. 公的資料では確認できないこと
- 倒産した会社の職人がその後どこへ移ったか。
- 大阪府・大阪市の民間賃貸住宅全体の平均空室率・平均空室期間(公的統計なし。民間の管理会社調査では委託管理の入居率94.2%、2023年度)。
- 大阪府の2026年1〜9月の着工累計、建設工事費デフレーター(住宅総合)の2026年8月の値(当社が表計算ファイルを開いていないため)。
- 特定の物件が今後「上がる」「下がる」か。どの業者に頼むべきか。
この記事の読み方:倒産・着工・空き家の数字は、期間・対象業種・集計条件(負債1,000万円以上など)を同じ行で確かめてから使ってください。物件ごとの税・契約・建物の状態は、税理士・宅地建物取引士・建築士・弁護士などに個別に確認するものです。
11. 関連する記事
12. 出典一覧
- 総務省「労働力調査 2025年平均結果の概要」
- 国土交通省「令和7年版国土交通白書」(担い手不足)
- 国土交通省「建設業許可業者数調査」
- 厚生労働省「建設業の時間外労働の上限規制」
- 出入国在留管理庁「特定技能在留外国人数」
- 帝国データバンク「建設業の倒産動向(2026年上半期)」
- 東京商工リサーチ「木造建築工事業の倒産」
- 同「人手不足関連倒産(2026年8月)」
- 国土交通省「建築着工統計調査報告(2025年計)」
- 総務省「令和5年住宅・土地統計調査」
- 国土交通省「既存住宅流通シェアの推移」
- 国土交通省「サブリース」
- 国税庁「不動産所得」
- 国税庁「損益通算」
- 国土交通省「建物状況調査」
- 国土交通省「賃貸借契約の承継」
- 国土交通省「建設業法上の留意事項」
- 国民生活センター(リフォーム工事の前払い金)
- 国土交通省「建設業者等企業情報検索システム」
- 国土交通省「i-Construction 2.0」
確認日:2026年11月15日。出典URLは当社が同日に開いて確認しました(国土交通省「改正建設業法 説明会資料」は当社確認時にURLが開けなかったため資料名のみ)。倒産件数は民間調査会社の公表です。報道記事・動画・講演の発言は根拠に使っていません。
誤りのご連絡:数字や制度の誤りに気づかれた方は、LINE(@892myrap)・相談フォーム・メール(ee654235@gmail.com)のいずれかでお知らせください。確認のうえ訂正し、変更日を記事に書きます。
当社へのご相談
大橋商事は、大阪府の空き家・古い家の直接買取をしています。修繕に費用がかかりそうな家、貸せるか分からない家、相続した家のことは、売るかどうか決まっていなくても相談だけで大丈夫です。お電話の受付はしていません。LINE・フォーム・メールで、内容を確認して順にお返事します。
大橋商事株式会社/〒558-0041 大阪市住吉区南住吉3丁目19-3
大阪府知事免許(02)第059532号/法人番号 8120001199770/2016年7月設立