2026年11月13日作成・学術研究と公的な一次資料で確認
個別株は指数に勝てる?
一部の株が全体を引っ張る仕組み
市場全体が上がっていても、どの株も同じように上がるわけではありません。少数の大きな上昇が平均を押し上げる形と、個人が売買でつまずきやすい点を整理します。特定の銘柄や商品をすすめる記事ではありません。
1. 先に結論
- 米国株の1926~2016年の研究では、株の57.4%が、その株の上場期間と同じ期間の1カ月物米国国債に勝てませんでした。
- 同じ研究では、米国市場が生んだ国債超えの富は、上位4.31%の会社だけで説明できました。世界64,000株超の研究でも、上位2.4%が富の増加分すべてを生みました。
- 指数は少数の大きな上昇も自動的に含みます。個別株だけを選ぶと、その少数を外す危険があります。
- 個別株を持つなら、応援目的のお金と生活を守るお金を分け、金額の上限と見直す日を先に決めるのが基本です。
2. 株の値動きは「下はゼロ、上は何倍にも」
現物株を買う場合、会社が行き詰まれば投じたお金の全部を失うことがあります。一方、買値より上がる幅には、同じ100%という上限はありません。この左右の形の違いが、少数の大きな上昇で平均が持ち上がる理由の一つです。
| 買値からの変化 | 最後の価値 | 意味 |
|---|---|---|
| -100% | 0円 | 投じたお金を全部失う |
| -50% | 50円 | 半分になる |
| +100% | 200円 | 2倍になる |
| +500% | 600円 | 6倍になる |
| +1,000% | 1,100円 | 11倍になる |
出典:米国証券取引委員会の投資者向け資料(普通株は会社清算時の支払い順位が最後で、何も残らない場合がある)。金額は上記の式による当記事の計算です。
3. 一部の株が市場全体を引っ張る
3-1. 米国株:1926~2016年
アリゾナ州立大学の研究(2018年)は、米国の普通株25,967銘柄を調べました。1銘柄ずつ上場していた期間で比べると、57.4%は1カ月物米国国債の複利収益に届きませんでした。
| 確認したこと | 結果 | 対象 |
|---|---|---|
| 1カ月物米国国債に勝った株 | 42.6% | 米国の普通株25,967銘柄、1926~2016年 |
| 1カ月物米国国債に勝てなかった株 | 57.4% | |
| 市場全体の国債超えの富をすべて生んだ会社 | 上位4.31% 1,092社 |
読み違いに注意:残り95.69%がすべて損をした、という意味ではありません。上位を除いた株を全部合計すると、1カ月物国債と同じ程度だった、という比較です。
3-2. 世界の株:1990~2020年
同大学などの世界版研究(2023年)は、世界の普通株64,000銘柄超を米ドルで比べました。米国外の株の57.4%、米国株の55.2%が、同じ期間の1カ月物米国国債を下回りました。国ごとの預金金利との比較ではありません。
| 確認したこと | 結果 | 対象 |
|---|---|---|
| 1カ月物米国国債を下回った米国株 | 55.2% | 世界の普通株64,000銘柄超、1990~2020年、米ドル換算 |
| 1カ月物米国国債を下回った米国外の株 | 57.4% | |
| 世界の富の増加分すべてを生んだ会社 | 上位2.4% | |
| 米国外の富の増加分すべてを生んだ会社 | 上位1.41% |
4. 指数も、上位の株の影響が大きい
S&P 500は、会社の大きさに応じて重みをつける指数です。上位10社の重みは2014年末の17.9%から2024年末の37.7%へ増え、2025年半ばには約40%でした。指数は均等な500分の1ではありません。
| 時点 | 指標 | 結果 |
|---|---|---|
| 2014年末 | 上位10社の指数内の重み | 17.9% |
| 2024年末 | 上位10社の指数内の重み | 37.7% |
| 2025年6月末 | 上位10社の指数内の重み | 約40% |
| 2025年第1四半期 | 上位5社の指数の値動きへの寄与 | 78% |
| 2025年第4四半期 | 上位5社の指数の値動きへの寄与 | 11% |
重みが大きいことは、その株が将来も上がる保証ではありません。指数の利点は、将来の大きな上昇株を前もって当てるのではなく、構成銘柄の入れ替えを含めて市場の広い範囲を持つことです。
出典:S&P Dow Jones Indices「上位10社の重み」、同「2025年半ばの集中」、同「2025年の上位5社の寄与」
5. プロでも20年続けて指数に勝つのは難しい
既存記事では15年までを扱ったため、ここでは別の20年だけを見ます。2025年末までの20年間で、米国の大型株ファンドの92.89%がS&P 500を下回りました。途中でなくなったファンドを外して良く見せないよう、調査はなくなったファンドも含めています。
| ファンドの分類 | 比較する指数 | 下回った割合 |
|---|---|---|
| 米国株全体 | S&P Composite 1500 | 95.01% |
| 大型株 | S&P 500 | 92.89% |
| 中型株 | S&P MidCap 400 | 89.74% |
| 小型株 | S&P SmallCap 600 | 90.28% |
この結果だけで個人の株選びの勝率は分かりません。対象は投資信託で、個人の証券口座ではありません。ただし、調査と手間をかけるプロでも長期間勝ち続ける難しさは分かります。
6. 個人がつまずきやすい4つの行動
| 行動 | 研究・公的資料で確認できたこと | 先に決める対策 |
|---|---|---|
| 話題の株を後から買う | 個人は、ニュース、大きな値動き、急な売買増加で目立つ株を買い越しやすいという研究があります。 | 話題になった日ではなく、買う理由・価格・見直す日を紙に書く。 |
| 下がった株を持ち続ける | 1万口座の研究で、含み益を売った割合14.8%に対し、含み損を売った割合は9.8%でした。 | 買う前に、事業の前提が崩れたら見直す条件を決める。 |
| 上がった株を早く売る | 同じ研究で、含み益のある株は、含み損のある株より売られやすい結果でした。 | 値上がりだけで売らず、当初の理由と資産全体の偏りを見直す。 |
| 自信が強まり、売買が増える | 6万世帯超の研究で、売買が最も多い20%の年率手取り成績は10.0%。市場指数は17.1%でした。 | 売買回数と費用を記録し、何もしなかった場合と比べる。 |
2025年の日本証券業協会の調査でも、株式保有者の49.0%が「おおむね長期保有だが、ある程度値上がり益があれば売却」と答えました。これは本人の回答であり、「その行動が損を生んだ」という証明ではありません。研究の取引記録と、意識調査の回答は分けて読みます。
出典:米国の大学による「目立つ株への注意」の研究(原文)、米国の大学による利益・損失確定の研究(原文)、米国の大学による売買回数と成績の研究(原文)、金融庁金融研究センター「行動のくせに関する資料」、日本証券業協会「2025年 個人投資家の意識調査」
7. 上場廃止はある。ただし、全部が倒産ではない
東京証券取引所では、2023年度に72銘柄、2024年度に96銘柄、2025年度に137銘柄の株券が上場廃止となりました。しかし、その大半は完全子会社化、株式の買い取り、合併などの企業再編です。「上場廃止の件数」を「倒産の件数」と読み替えてはいけません。
| 年度 | 上場廃止 | 企業再編によるもの | 実質的な審査に伴うもの |
|---|---|---|---|
| 2023年度 | 72銘柄 | 69銘柄 | 3銘柄 |
| 2024年度 | 96銘柄 | 95銘柄 | 1銘柄 |
| 2025年度 | 137銘柄 | 134銘柄 | 3銘柄 |
上場廃止後に株を市場で売れなくなる場合や、会社が行き詰まり普通株の価値がほぼなくなる場合もあります。1社だけにお金を集中させない理由は、値動きだけでなく、この会社固有の危険もあるためです。
出典:日本取引所自主規制法人「年次報告2024」、同「年次報告2025」、同「年次報告2026」、日本取引所グループ「上場廃止銘柄一覧」
8. 個別株を持つ場合の注意とチェック表
応援したい会社の株を持つことと、老後や生活のためのお金を増やすことは、目的が違います。個別株を否定するのではなく、目的と上限を分けます。
| 確認すること | 書く内容 | 止める基準 |
|---|---|---|
| 目的 | 会社の応援/資産形成/学習 | 目的を一つも言えないなら買わない |
| 生活資金 | 近く使うお金、緊急用のお金を先に分ける | 生活費や返済用のお金を使わない |
| 金額の上限 | 1社の上限、個別株全体の上限を円と割合で書く | 値上がりで上限を超えたら資産全体を見直す |
| 買う理由 | 事業、利益、財務、価格について自分の言葉で書く | 「話題だから」だけなら一度待つ |
| 見直す条件 | 理由が崩れる条件と、次に見る日 | 値下がりだけで買い増ししない |
| 分散 | 地域、業種、資産の偏りを確認する | 1社の失敗で生活計画が崩れる量を持たない |
| 記録 | 売買の理由、費用、税、売らなかった場合との比較 | 記録できないほど頻繁に売買しない |
金融庁は、1つの資産だけより、値動きの異なる複数の資産・地域へ分けることで、価格変動をある程度抑えられると説明しています。ただし、分散しても元本割れがなくなるわけではありません。
9. まだ分からないこと
- 次に大きく上がる会社がどこか。過去の上位株の研究から、将来の上位株は決められません。
- 日本の全上場株について、米国研究とまったく同じ方法・同じ長さで計算した割合。確認できる一次資料が見つからなかったため、米国と世界の数字を日本株へ言い換えていません。
- 2023年度~2025年度の上場廃止のうち「倒産」だけを同じ定義で数えた件数。年次報告は企業再編と実質的審査を分けていますが、倒産件数そのものではありません。
- 研究と同じ行動が、すべての人、すべての時期、日本のすべての口座で起きるか。研究は集団の傾向で、本人の将来成績を決めるものではありません。
10. 関連する記事
11. 出典一覧
- 米国証券取引委員会の投資者向け資料「株式の危険と分散」
- アリゾナ州立大学の研究(2018年・米国株、原文)
- アリゾナ州立大学などの研究(2023年・世界株、原文)
- S&P Dow Jones Indices「S&P 500上位10社の重み」
- S&P Dow Jones Indices「2025年半ばの上位10社の重み」
- S&P Dow Jones Indices「米国版・2025年末」
- 米国の大学による「目立つ株への注意」の研究(原文)
- 米国の大学による利益・損失確定の研究(原文)
- 米国の大学による売買回数と成績の研究(原文)
- 金融庁金融研究センター「行動のくせに関する資料」
- 日本証券業協会「2025年 個人投資家の証券投資に関する意識調査」
- 日本取引所自主規制法人「年次報告2024」
- 日本取引所自主規制法人「年次報告2025」
- 日本取引所自主規制法人「年次報告2026」
- 日本取引所グループ「上場廃止銘柄一覧」
- 金融庁「資産形成の基本」
- 金融庁「長期・積立・分散投資の考え方」
確認日:2026年11月13日。割合は資料の表示に合わせて丸めています。研究の対象国、期間、通貨、比較相手が違う数字を一つに混ぜていません。
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大阪府知事免許(02)第059532号/法人番号 8120001199770/2016年7月設立